船舶免許は何歳から取得できる？種類ごとの違いと注意点を解説！

1級小型船舶操縦士免許

1級ボート免許とも呼ばれる1級小型船舶操縦士免許は、18歳以上になると取得可能で、受験資格は17歳9か月からとなります。

1級船舶免許は小型船舶免許における最上級の免許であり、海・川・湖など、すべての水域が航行可能です。

また、乗れる船の大きさは総トン数20トン未満、プレジャーボートの場合だと24m未満まで操縦できます。

この船舶免許があれば沿岸ばかりでなく外洋まで航行できますので、カジキ釣りなどのトローリングや、外洋ヨットで世界一周も実現できるでしょう。

1級船舶免許を取得するためには学科試験、実技試験、身体検査をクリアする必要があり、学科試験の難易度は他の免許に比べると高めです。

ただし、合格率は80～90％であるため、そこまで難易度は高くありません。

また、1級という名前がついていますが、2級小型船舶操縦者免許を持っていなくても、いきなり受験して取得することが可能です。

船舶免許を取得する目的が外洋でのマリンレジャーやヨットでの外洋航海であれば、1級船舶免許の取得をおすすめします。

2級小型船舶操縦士免許

2級ボート免許とも呼ばれる2級小型船舶操縦士免許は、16歳以上になると取得可能で、受験資格は15歳9か月からとなります。

2級船舶免許は小型船舶においてポピュラーな免許であり、航行範囲は海岸より約5海里（9.26km）以内ですが、法律で指定された平水区域や湖、川などでは制限なく航行可能です。

乗れる船の大きさは総トン数20トン未満、プレジャーボートの場合だと24m未満まで操縦できます。

ただし、16歳以上18歳未満の場合は『第二号限定』が設定され、乗れる船の大きさは総トン数5トン未満に制限されるため注意しましょう。

18歳になると第二号限定は自動的に解除され、20トン未満の大きさまでの船が操縦できます。

1級船舶免許と2級船舶免許の違いは航行範囲のみであり、乗れる船の大きさや種類に違いはありません。

そのため、どちらも実技試験は同じ内容で、2級船舶免許があれば1級船舶免許を取得するときに実技試験が免除され学科試験のみになります。

16歳以上で2級船舶免許を取得し、2級で物足りなければ18歳以上で1級船舶免許へ学科試験のみで進級できます。

湖川小出力小型船舶操縦士免許

湖川限定免許とも呼ばれる湖川小出力限定2級小型船舶操縦士免許は、16歳以上になると取得可能で、受験資格は15歳9か月からとなります。

湖川限定免許は、その名の通り湖や川および指定された区域に限定して航行できる免許で、乗れる船の大きさは総トン数5トン未満でエンジンの馬力が20馬力未満に限定されます。

ダムや湖などのボートフィッシングを楽しみたい、または海での航行を想定していない場合に適しています。

1級船舶免許や2級船舶免許だと免許取得までに数日以上かかるのに対し、湖川限定免許は1日で取得できる場合もあります。

学科試験の問題数も少なく、他の船舶免許に比べて簡単に取りやすい点も魅力です。

一方で、湖川限定免許を取得していても、1級船舶免許や2級船舶免許の試験を受ける際に免除となる科目はありません。

海での航行や総トン数5トン以上のボートを想定している場合は、1級船舶免許や2級船舶免許を取得しましょう。

特殊小型船舶操縦士免許

水上バイク免許とも呼ばれる特殊小型船舶操縦士免許は、16歳以上になると取得可能で、受験資格は15歳9か月からとなります。

水上バイク免許はジェットスキーなどの水上バイク専用の船舶免許であり、航行区域は陸岸から2海里（約3.7km）です。

なお、水上バイクは、ジェットスキーと呼ばれたりしますが、ジェットスキーはカワサキ（川崎重工）製の商品名で、世界で最初に販売されたので、水上バイクの代名詞になっています。

水上バイクは爽快感とスピード感のある乗り物で、船体が小さく操縦性も非常によく、マリンスポーツのなかでも気軽に始められるメリットがあります。

水上バイクやジェットスキーは他の船舶免許を取得しても操縦できないため、必ず水上バイク免許を取得しなければなりません。

なお、1級船舶免許や2級船舶免許を取得している場合、学科の一部は免除になるものの、実技試験は受けて合格する必要があります。

船舶免許の取得を検討している際に、船だけでなく水上バイクも操縦したい場合は、水上バイク免許もセットで取得しましょう。

旧免許制度との違い

小型船舶の免許制度は、法律改正が行われた2003年に大きく変わり、このときに特殊小型船舶操縦士免許が誕生しました。

船舶免許を取得しようと検討している方の中には、「過去に船舶免許を取得していたことがある」という方もいるのではないでしょうか。

旧免許制度のときに船舶免許を取得していた場合、失効再交付手続きを行って、免許を復活させることが可能です。

以下の表は、船舶免許の旧制度と新制度をまとめたものです。

旧制度で1級小型船舶操縦士から5級小型船舶操縦士を取得していた場合、新制度に移行すると特殊小型船舶操縦士免許が付帯されます。

5級小型船舶操縦士は少し特殊で、航行できる距離が海では1海里までとなっており、湖や川は全域航行できます。

湖川4級や湖川5級は現行の湖川小出力2級小型船舶操縦士免許になりますが、特殊小型船舶操縦士免許は付帯されません。

特定操縦免許について

特定操縦免許は、旅客船や遊漁船など人の運送をする小型船舶の船長になるために必要な資格です。

特定操縦免許は2024年4月1日に法改正されたことで、これまでに比べるとより厳格化された内容となっています。

法改正前は、小型旅客安全講習を7時間受講するだけで取得できていたのに対し、法改正により講習時間が15時間に増え、科目ごとに行われる試験の合格が必須になりました。

また、新たに履歴限定制度が導入され、沿海区域（20海里）以遠を航行する小型旅客船、遊漁船の船長は、1年以上の沿海区域での乗船履歴が必要となりました。

ボートスクールに通う

ボートスクールは、学科講習や実技講習を受講し、国家試験を受験して合格を目指す方法です。

ボートスクールは国から認可をうけたスクールではなく、指導する先生にも教員資格が不要であるため、その指導レベルはスクールによって大きな開きがある場合がありますので注意しましょう。

また、ボートスクールによって講習日程や費用に違いがあり、講習内容や環境も異なるため、実績があるスクール選びが重要です。

なお、学科はテキストや問題集を使って自身で学習できるため、実技講習のみ受講して資格取得を目指すケースもあります。

小型船舶教習所に通う

小型船舶教習所は、国土交通省の規定を満たして認可を受けている教習所で、規定時間の講習を受けて修了試験に合格すると国家試験免除で免許が取得できます。

小型船舶教習所は国から定められた設備や教習用船舶の基準を満たし、全国的に統一された指導基準を満たした有資格者の指導が受けられます。

修了試験の結果が当日その場でわかる所もあり、すぐに補習を受けて再試験を受けられるメリットもあります。

また、小型船舶教習所でも、学科のみ独学で勉強して国家試験を受けるプランを用意しているところもあり、価格を抑えての資格取得も可能です。

希望する資格取得方法に対応しているところを選ぶ

船舶免許の教習所やスクールを選ぶ際には、自身が希望する資格取得方法に対応しているところを選びましょう。

例えば、「学科は自分で勉強できるけど実技は講習を受けたい」場合は、実技講習のみのプランを用意している教習所やスクール選びがおすすめです。

一方、「国家試験の日程がなかなか合わない」場合は、国家試験免除で修了試験の日程も充実している小型船舶教習所を選びます。

なかには、土日のみで船舶免許が取得できる小型船舶教習所もあるため、今の仕事や学校のスケジュールでも問題ないか確認しましょう。

料金が明朗会計な教習所やスクールを選ぶ

船舶免許の教習所やスクールを選ぶ際には、料金が明朗会計で追加料金の有無が記載されているところを選びましょう。

プランやコースを利用する場合、教習料の中に何が含まれているかをチェックし、合格後の免許申請諸費用が含まれているかどうかも確認してください。

また、小型船舶教習所で免許取得を目指す場合は、修了試験に落ちたときの補習や再試験料もチェックしておきましょう。

プランやコースが安くても追加料金が多く発生すると、総費用は高くなる可能性があります。

他にも、表示されている金額が税込かどうかも確認しておきたいポイントで、わからない場合は事前に問い合わせましょう。

免許更新ができる教習所やスクールを選ぶ

船舶免許を取得したあとは、5年に1回の更新が必要となるため、免許更新ができる教習所やスクールを選ぶとよいでしょう。

船舶免許の更新は免許証期限日の1年前から行うことが可能で、自動車運転免許と同様に身体検査に合格して更新講習を受講する必要があります。

船舶免許の更新は自分で書類を用意して運輸局で手続きを行えますが、手間がかかるため教習所やスクールに依頼する方がスムーズです。

教習所やスクールでは更新講習から免許更新手続きまでワンストップで対応している所もあり、手間を省くなら免許更新に対応している教習所やスクールがおすすめです。

また、船舶免許の更新が切れてしまった場合は、免許証の効力を復活させるために失効再交付の手続きが必要です。

船舶免許の更新は運輸局からのお知らせがないため、更新を忘れてしまうケースもあります。

そのため、船舶免許の更新だけでなく、失効再交付に対応している教習所やスクールを選んでおくと安心です。